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title: 中部の建設技能工、2030年に5.0万人、40年には10.3万人が不足と推計、人材確保はさらに困難に
description: ヒューマンリソシア調査｜中部エリアの建設技術者・技能工の将来人材予測を推計｜建設技術者は2040年に10万人強不足、建設需要への対応がより一層困難に｜2040年県🅂津技術者・建設技能工の将来人材推計より
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[ニュース ](https://corporate.resocia.jp/info/news)

# [中部の建設技能工、2030年に5.0万人、40年には10.3万人が不足と推計、人材確保はさらに困難に](https://corporate.resocia.jp/info/news/20251030_const_mirai_chubu)

 作成者: [Human Resocia](https://corporate.resocia.jp/info/news/author/resocia)｜2025/10/30

### ［中部エリア編］建設技術者・技能工の2040年人材需給ギャップを試算

総合人材サービス会社で、建設業向けの人材派遣・海外エンジニア派遣・人材紹介事業を展開するヒューマンリソシア株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：高橋　哲雄、以下「当社」）はこのたび、中部エリア（※1）における建設技術者および建設技能工（※2）の2040年までの将来の人材需給ギャップを試算しました。なお本調査は、2024年に当社が発表した全国版の建設技術者・技能工の将来推計（※3）を元に、中部エリアの人材需給ギャップについて試算したものです。

試算の結果、中部エリアにおける技能工は不足が拡大し、2030年には5.0万人の不足、2040年には10.3万人が不足する見込みで、人材不足が一層深刻化すると試算されました。一方で、技術者については、需給ギャップは縮小に向かうものの、2030年頃までは不足が続くと見込まれます。

#### 調査結果のポイント

| - 中部エリアにおける建設技術者・技能工の将来の人材需給動向を試算 - 建設技術者は不足が徐々に縮小し、2030年頃に需給ギャップが解消する見込みと試算 - 建設技能工は不足幅が拡大し、2030年に5.0万人、2040年には最大10.3万人の不足と推計 |
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※1）本調査では、国土交通省「建設投資見通し」における中部（岐阜県、静岡県、愛知県、三重県）を中部エリアとしています。  
※2）本調査では、建築技術者および土木・測量技術者を「建設技術者」、建設・採掘従事者を「建設技能工」としています。  
※3）2024年6月21日発表の「建設技術者・技能工の2040年の人材予測（2024年版）」  
参考：建設技術者編　[https://corporate.resocia.jp/info/news/20240621_const_04_gijutsu](https://corporate.resocia.jp/info/news/20240621_const_04_gijutsu)  
建設技能工編　[https://corporate.resocia.jp/info/news/20240621_const_04_ginou](https://corporate.resocia.jp/info/news/20240621_const_04_ginou)

| ＜本調査結果の詳細について＞ 本調査では、「ベースライン」「成長実現」の2つのケースで、関東・中部・近畿エリアの建設技術者および技能工の将来人材需給を推計しています。調査結果の詳細資料を以下よりダウンロードいただけます。 ●資料ダウンロードページ　URL： [https://corporate.resocia.jp/dl_construction_09](https://corporate.resocia.jp/dl_construction_09) |
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#### 技術者の需給ギャップは解消に向かうも、2030年頃までは不足が続く

中部エリアにおける技術者の供給数（就業者数）は、2020年の4.9万人から増加傾向で推移し、2030年には6.0万人、2040年には6.8万人になると推計されました。2040年には2020年比で39.3％増と大きく増えています。技術者が増加すると試算された要因としては、新卒の就職者が増えると試算されたこと、また65歳以上の割合が全国平均より低く、定年による離職者数が相対的に少ないことがあげられます。一方で需要数（必要人数）は、2020年の5.4万人から2040年には6.4万になると試算されました。

この結果、中部エリアでは、技術者の需給ギャップは徐々に縮小に向かい、2030年頃には人材不足が解消すると試算されました。2040年時点での供給過剰率（供給過剰数÷需要数）は6.5％であり、関東エリア（同3.0％）、近畿エリア（同0.9％）と比較すると、人材不足に転じるリスクは低いと推察されます。

#### 技能工は2040年に10.3万人が不足すると推計

技能工については、供給数（就業者数）は2020年の29.6万人から減少が続き、2040年には22.9万人と試算されました。20年間で6.6万人の減少で、減少率は22.5％に上ります。一方で需要数（必要人数）については、2020年の30.8万人から2040年には33.2万人へと、2020年比で7.8％増と試算されました。

この結果、技能工の不足数は、2030年に5.0万人、2040年には10.3万人に上ると推計されました。2040年時点での不足率（不足数÷需要数）は31.0％であり、関東エリア（同22.7％）、近畿エリア（同27.7％）と比較すると不足率は最も大きく、技能工の確保が極めて困難になると予測されます。

#### 調査結果を受けて

試算結果から、中部エリアでは、建設技術者の不足は2030年頃には解消されると試算されました。しかしながら、この後しばらくは不足状況であり、新卒獲得競争の激化や転職による人材流動が活発化していることを踏まえると、人材確保は厳しい状況が続くことも考えられます。一方で、技能工については、2040年時点での需給ギャップは10.3万人に上り、人材不足により建設需要への対応が困難となる懸念が示唆されました。

当社が実施したアンケート調査では、約6割が施工管理の人材不足は将来「拡大する」と予測しており、技能工においても約7割が不足は「拡大する」と回答するなど（※4）、労働力人口が減少する将来への危機感が強まっています。このようなことから、採用強化や定着に向けた待遇改善はもちろん、海外出身者の積極採用やDXによる生産性向上など、多方面から労働力確保に向けた取り組みが必要であると考えます。

※4）参照：　2025/09/29　当社発表「建設業における人材動向と海外人材活用に関するアンケート調査vol.1」  
URL　[https://corporate.resocia.jp/info/news/20250924_const_survey_1](https://corporate.resocia.jp/dl_construction_09)

##### 本調査の試算につきまして

本調査結果は、2024年6月21日当社発表の「建設技術者・技能工の2040年の人材予測（2024年版）」をもとに、中部エリアの将来の人材供給数および需要数を試算し、需給ギャップを推計しています。なお、供給数および需要数の試算結果や、関東エリアや近畿エリアの需給ギャップなど、調査結果の詳細は、資料版にて提供しています。なお、グラフ中の数値は単位未満を四捨五入しているため、本文中の比率（％）や計算結果と必ずしも一致しません。

供給数の試算について  
供給数（就業者数）の将来シミュレーションは、2024年6月21日当社発表の「建設技術者・技能工の2040年の人材予測（2024年版）」で用いた予測モデルをベースに、中部エリアにおける増加数および減少数を試算し、推計しています。

- 建設技術者の供給数推計の基本予測モデル  
  建設技術者の供給数 ＝2020年の就業者数＋新卒での入職者数＋他職種からの流入者数＋外国人建設技術者の増加数－他職種への流出者数－ 定年退職者数－結婚・出産・介護等による離職者数
- 建設技能工の供給数推計の基本予測モデル  
  建設技能工の供給数 ＝ 2020年の就業者数＋新卒での入職者数＋未就業（新卒以外）からの入職者数＋他職種からの流入者数 ＋外国人労働者の増加数－他職種への流出者数－ 定年退職者数 －結婚・出産・介護等による離職者数

需要数の試算について**  
**需要数（必要人数）の将来シミュレーションは、2024年6月21日当社発表の「建設技術者・技能工の2040年の人材予測（2024年版）」で用いた予測モデルをベースに、内閣府「中長期の経済財政に関する試算」における成長実現ケースでの試算結果としています。

- 需要数推計の基本予測モデル  
  建設技術者の需要数＝将来の建設投資予測額÷建設技術者の一人当たり労働生産性  
  建設技能工の供給数＝将来の建設投資予測額÷建設技能工の一人当たり労働生産性

出典について**  
**試算においては、以下を参考に当社で独自に推計しています。

総務省　「2020年国勢調査」抽出詳細集計、「労働力調査」、内閣府　「中長期の経済財政に関する試算」（令和６年１月 22 日 経済財政諮問会議提出）、厚生労働省　「雇用動向調査」、「外国人雇用状況」の届出状況まとめ、「一般職業紹介状況」、国土交通省　「令和5年度 建設投資見通し」、文部科学省　「学校基本調査」、国立社会保障・人口問題研究所　「日本の将来推計人口」等

#### ヒューマンリソシアについて

総合人材サービス会社として、人材派遣、人材紹介、業務受託、DXソリューション事業を全国27拠点で展開しています。1988年創業以来、教育事業をバックボーンに多彩なサービスを展開するグループの総合力を活かし、「人材」に関する幅広いサービスを提供しています。  
●ヒューマンリソシアWebサイト：　[https://resocia.jp](https://corporate.resocia.jp/dl_construction_09)

#### ヒューマングループについて

ヒューマングループは、教育事業を中核に、人材、介護、保育、IT、美容、スポーツと多岐にわたる事業を展開し、2025年4月に創業40周年を迎えました。1985年の創業以来「為世為人（いせいいじん）」を経営理念に掲げ、各事業の強みを生かし、連携しながらシナジーを最大限に発揮する独自のビジネスモデルにより、国内340拠点以上、海外4カ国5法人のネットワークでお客様に質の高いサービスを提供しています。  
●ヒューマンホールディングスWebサイト：　[https://www.athuman.com/](https://corporate.resocia.jp/dl_construction_09)

#### 会社概要 ヒューマンリソシア株式会社

●代表取締役：　高橋　哲雄    　　　  
●所在地：　東京都新宿区西新宿7-5-25 西新宿プライムスクエア1階  
●資本金：　1億円　　　　　  
●URL：　[https://resocia.jp](https://resocia.jp)

■本件に関するお問い合わせ■  
ヒューマンリソシア株式会社　広報担当　吉田  
E-mail：　resocia-pr@athuman.com

■ヒューマングループに関するお問い合わせ■  
ヒューマングループ　広報担当　若林、平  
E-mail：　kouhou@athuman.com

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