近年の新型コロナウイルスの拡大を受け、テレワーク（リモートワーク/在宅ワーク）を導入する企業が増えています。
テレワークは従来の働き方とは異なり、働く場所にとらわれない新たな仕事のスタイルを実現しており、働き方改革の促進にも有効です。企業のイメージアップやオフィスのコスト削減、従業員のモチベーション向上などに効果的であるため、導入を検討している企業も多いのではないでしょうか。
しかし、現状ではテレワークに対応している仕事が少ないということもあり、導入を見送っているケースも少なくありません。
この記事では、テレワークに向いている仕事の条件やおすすめの職種について解説します。
「リモートワークの導入を検討している」「事前にテレワークに向いている仕事を把握しておきたい」と考えている企業の方は、ぜひ参考にしてください。
テレワークのほかにリモートワークや在宅勤務などの名称がありますが、いずれも意味は同じです。本記事では、テレワークという名称で統一しています。
すべての業種がテレワークで対応できるわけではありません。医療・福祉や運輸業などの対面で対応する必要がある職種は、テレワークへの移行は難しいといわれています。
事務やオフィス業務であればテレワークに移行しやすい傾向にありますが、いくつか条件を満たしておく必要があります。
これらの条件が満たせていない場合は、業務効率の低下やクライアントとのトラブルにもなりかねないため、十分に検討することをおすすめします。
ここでは、テレワークで対応できる職種の条件を紹介します。
大前提として、テレワークで業務を行う場合は時間と場所が問われない職種である必要があります。
テレワークは、基本的にオフィスや職場から離れた場所で仕事をします。そのため、突然の来客やクライアントの対応をすることはできません。
パソコンとインターネット環境があればできる職種や、対面でのコミュニケーションを必要としない職種がテレワークに向いているといえるでしょう。
テレワークは従来の働き方とはまったく異なり、勤務態度や業務の進捗具合を直接確認することができません。そのため、従来の評価体制では従業員を適切に評価できない可能性もあります。
また、評価体制を整えないままテレワークを導入した場合は、他の従業員と不平等になってしまい不満を感じる方も現れることが想定されます。
職場を離れていても適切に評価できる職種であれば、テレワークに十分向いているといえます。
テレワークを導入する際の課題としてよく挙がるのが、勤怠管理です。
テレワークをする従業員は基本的にそれぞれの自宅で仕事をするため、始業・終業時間が把握しにくいことが特徴です。
勤怠管理が行き届いていない場合は、長時間労働や違法な残業につながる危険性もあります。そのため、テレワークを導入する場合は勤怠管理システムが必要不可欠です。
近年の勤怠管理システムは、従業員の出退勤や勤務日数が一目でわかるものが多く、テレワークの導入を円滑化してくれます。
前述したように、テレワークをする従業員は実際に目視で確認することはできないため、労働実態が把握しにくいです。
そのため、業務内容や成果物が明確になっていない場合は適切な評価ができない恐れがあります。
デザインや記事など成果物を残せる職種であれば管理者も評価がしやすく、テレワークに向いているといえます。
テレワークをする従業員は職場から離れた場所で働いているため、対面でのコミュニケーション機会が限られます。そのため、接客業やクライアントと頻繁に顔を合わせないといけない職種は、テレワークへの移行は難しいです。
しかし、対面でのコミュニケーションがそれほど必要でない、または遠隔からでも対応できる職種であればテレワークへの移行が可能です。
従業員同士のコミュニケーションを重視する場合は、コミュニケーションツールを導入することで円滑なやり取りを実現できます。
ここからは、テレワークに向いている職種を具体的に見ていきましょう。
IT関連の職種が比較的テレワークに移行しやすい傾向にありますが、その限りではありません。前項の条件を満たせる職種であれば十分にテレワークが可能です。
以下では、テレワークにおすすめの職種を紹介します。
プログラマーやシステムエンジニアは、基本的にパソコンに向かって作業している時間が長い職種です。
また、プログラミングや設計書作成は単独で行うことが多いため、テレワークで対応できる可能性が高い傾向にあります。
プログラムやシステムの仕様について、クライアントとのやり取りが必要になる場合もありますが、Web会議システムやチャットツールで対応可能です。
クライアントのもとでの常駐や、セキュリティ上の問題がないのであれば、テレワークで働けます。
Webデザイナーは単独での業務が多い職種です。
また、パソコンや資料、スケッチブックさえあれば場所に関係なく仕事ができる特徴があり、フリーランスとして働く方が多い職種でもあります。
IllustratorやPhotoshopなどのデザイン専用ソフトを扱うスキルは必要ですが、対応しているパソコンが1台あればテレワークは十分に可能です。
現物確認のため出社が必要なケースもありますが、現在はオンラインでのコミュニケーションが容易になっているため、完全テレワークで働ける場合もあります。
ライターや編集者は単独での業務が多く、他者とのコミュニケーションをそれほど必要としていないためテレワークに向いている職種です。
原稿作成のために必要なソフトに対応したパソコンが1台あれば、どこでも働くことができます。
また、原稿の納品はオンライン上で行われるため出社の必要がなく、完全テレワークで働いている方が多く見受けられます。
原稿という形に残る成果物があるため、評価がしやすいことも特徴の1つです。
Webマーケターは、オンライン上で商品の企画や市場調査を行う職種です。自社の商品やサービスが売れる仕組みを導き出すことが主な活動内容です。
クライアントから仕事を請け負うケースもあり、企業サイトの閲覧数を上げる企画の立案や企業のSNSアカウントを運用する業務を担当することもあります。
パソコン上で行う業務が多いことから、テレワークに向いているといえます。特別な資格は必要ありませんが、営業力や企画力、情報取集スキルが求められる職種です。
コンサルタントは、企業が抱える課題を明確にして課題解決に向けた支援をする職種です。ITコンサルタントの場合は、IT技術を活用した解決策を提案します。
いずれにしても、パソコンとインターネット環境があればできる業務が多いため、テレワークに向いています。
案件によっては現地に足を運ぶ必要がありますが、基本的には場所にとらわれない働き方が可能です。
営業・セールスは顧客に商品やサービスの紹介をし、販売や契約につなげる職種です。企業によって業務内容は異なりますが、基本的に顧客とのやり取りが主な業務になります。
単独での業務が多いため、オンライン上でやり取りができる顧客が多い場合はテレワークで働くことが可能です。
テレワークであれば、顧客のもとへ移動する時間が必要ないため効率的に時間を使えるようになります。そのため、業務効率の向上や改善の効果が期待できます。
カスタマーサポートは、顧客からの問い合わせに対応する業種です。電話やメールでのやり取りが多く、単独での業務が多いためテレワークに向いています。
雑音が入らない環境とパソコンがあれば比較的簡単にテレワークへの移行が可能です。
大手企業の中には、カスタマーサポート部門を完全テレワークとしているケースもあり、相性は良いといえるでしょう。
データサイエンティストは、企業が保有する膨大なデータを分析・解析し企業が抱える課題や目標達成のための支援をする職種です。
デジタル化や先端技術の発展により、これまで収集することが難しかったデータを大量に扱えるようになりました。情報の専門家であるデータサイエンティストは、その大量のデータを解析しわかりやすい形に変えることが主な業務です。
データを扱う性質上、パソコンで行う業務が多くテレワークに向いているといえます。
管理職は、その名の通り従業員の管理をする職種です。
実務に加わることは少なく、自身が管轄する部署の仕事の進捗具合の確認や従業員の指導が主な仕事内容になります。
そのため、Web会議システムや勤怠管理システムを活用することで実際に現場にいなくても日々の業務が遂行できる可能性が高いです。
高いリーダーシップが求められますが、テレワークに向いている職種といえます。
事務の仕事内容は多岐にわたりますが、主に書類作成やデータ入力、電話対応などが主な業務です。
近年では、事務をアウトソースするケースもあり、IT化が進んだことで働き方の幅が広がりました。
事務はパソコンに向かって単独で仕事をする場合が多く、テレワークに向いている職種です。
しかし、仕事の成果がわかりにくい側面がありテレワークを導入する場合は、適切な評価体制の構築が必要になります。
この記事では、テレワークに必要な条件とおすすめの職種について解説しました。
テレワークを導入する企業が増えていることは確かですが、まだ対応している業務や職種が少ないのが現状です。
テレワークに移行可能な業務があった場合でも、条件が整っていなければ業務効率の低下やトラブルを招くリスクがあります。
現在は、IT関連の職種がテレワークに移行する傾向が強いです。
しかし、体制や業務内容を見直していくことでテレワークに移行できる職種の幅を広げることができるはずです。
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