リモートワークはデメリットが多い?問題を解消する5つの対策

2023/01/16
リモートワークはデメリットが多い?問題を解消する5つの対策

リモートワーク(テレワーク/在宅ワーク)は、情報通信技術(ICT)を活用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方です。

勤務場所にとらわれない仕事のスタイルが実現できると考えられており、働き方改革の推進にも有効です。 

リモートワークは、企業のイメージアップや従業員のモチベーション向上などに効果的であるため、導入を検討している企業も多いのではないでしょうか。しかし、良いイメージが先行しがちですが、実はリモートワークを導入することでデメリットとなったケースは少なくありません。

この記事では、リモートワークのデメリットに焦点を当て、その対策について詳しく解説します。

「リモートワークの導入を検討している」「事前にデメリットや対策について知っておきたい」と考えている企業の方は、ぜひ参考にしてください。

リモートワークのほかにテレワークや在宅勤務などの名称がありますが、いずれも意味は同じです。本記事では、リモートワークという名称で統一しています。

 

 

リモートワークを導入する5つのメリット


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リモートワークは、仕事をする場所を選ばない新しい働き方です。導入することで従業員だけでなく、企業にとってもメリットとなることは多くあります。

ここでは、リモートワークを導入する5つのメリットをご紹介します。


リスク分散

リモートワークを導入することで、万が一自然災害や感染症が発生しても経営への影響を最小限に抑えられます。地震や台風などの自然災害が多い日本では、いつ企業や従業員が被災してもおかしくありません。

また、近年の新型コロナウイルス感染症が拡大した時のように、外出制限がかけられた場合は企業への影響は大きいと言えるでしょう。

1部の従業員だけでもリモートワークに移行することで、万が一の時でも業務を継続できリスクの分散につなげられます。


経費削減

リモートワークを導入することで、経費を大幅に削減できる可能性があります。リモートワークをする従業員は働ける環境さえ整っていれば、通勤費が必要なく出張にともなう交通費も不要です。

また、従業員をリモートワークに移行させることでオフィススペースを縮小でき、家賃や光熱費といった管理費用の削減につながります。


ワークライフバランスの実現

リモートワークはワークライフバランスの実現に有用であり、従業員が自身の時間を有効に活用できます。

プライベートが充実することで、従業員の仕事に対する意欲や生産性の向上につながり、企業にとってもメリットは大きいです。

ヒューマンリソシアが実施した「派遣スタッフのテレワークに関する調査」においても、テレワーク実施者がメリットとして思うものについて、67.2%が「プライベートの時間が充実する」と回答しています。 

また、育児や介護と仕事の両立にも効果的であり、従業員の状況に合わせた働き方が可能です。


企業のデジタル化を促進

リモートワークを導入することで、企業のデジタル化を促進できます。

リモートワークはただ導入すれば良いというわけではなく、従業員が働きやすいように環境や業務フローの見直しが求められます。

従業員は通常の勤務地から離れた場所で働くため、書類のやりとりは困難です。業務を停滞させないためにも、デジタル化を図る必要があります。

また、書類のペーパーレス化や重要な文書のデータ化などを進めていくことで、コストの削減だけでなく業務効率の向上にもつながります。


企業のイメージアップ

時間や場所にとらわれない働き方であるリモートワークは、既存の従業員や求職者に対して大きなアピールポイントとなります。

近年ではワークライフバランスをはじめとした、時間の有効活用ができる職場を求める人が多いです。そのため、リモートワークの導入は働き方改革に積極的に取り組んでいるとアピールができ、企業のイメージアップにつながります。

従業員の離職率の低下や、優秀な人材確保に効果的です。



リモートワークを導入する5つのデメリット


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リモートワークを導入したことで業務効率が低下した、予想以上にコストがかかったなどのデメリットに直面した企業は少なくありません。

適切にリモートワークを導入するためには、まずデメリットを事前に把握することが大切です。

ここでは、リモートワークを導入する前に知っておきたい5つのデメリットをご紹介します。


コミュニケーションの不足

基本的にリモートワークは、自宅やサテライトオフィスなどの通常の勤務地とは異なる場所で仕事をします。そのため、従業員同士が顔を合わせる頻度が少なくなり、コミュニケーションを取る機会が大幅に減少してしまいます。

書類や情報の共有がスムーズにできないためチームで行う業務に連帯感を抱きにくく、かえって効率を下げてしまう可能性があります。

また、リモートワークは気軽に周囲の従業員に相談や質問ができないことから、孤独感を感じるケースも少なくありません。


勤怠管理

オフィス勤務であれば、各従業員の仕事の進捗状況や勤務態度などは容易に確認できます。しかし、リモートワークの場合は従業員と顔を合わせないため、実際に目で見て従業員の勤務状況を把握することは困難です。

また、リモートワークは仕事とプライベートの両立がしやすい一方で、自宅での作業に馴染めず集中力を保てないケースも見受けられます。

リモートワークはただ導入するだけでなく、新たな働き方に沿った管理体制や評価方法の整備が大切です。


リモートワークに対応する業務が少ない

リモートワークに向いている、もしくは対応できる業務は多くありません。

例えば、接客業や運輸業などの直接お客様と会って対応する業務は、リモートワークに向いていないといえるでしょう。

また、医療や福祉についてもテレビ電話の導入が近年増えていますが、一人で完結する業務は非常に少ないです。

リモートワークの導入を検討する際は、まず自社の業務がリモートワークに向いているか判断する必要があります。


長時間労働

リモートワークは、従業員のワークライフバランスの実現に効果的です。

しかし、リモートワーク中の就業時間は基本的には従業員の自己申告であり、実際の労働状況を把握することは困難です。

また、自己管理が得意ではない従業員の場合、業務効率の低下によりかえって通常より勤務時間が長くなるリスクがあります。

企業側は、リモートワーク中の従業員を適切に管理できる体制やシステムの整備が必要不可欠です。


情報漏洩

リモートワークをする従業員は、自宅または公共のインターネット環境を使用して仕事をすると想定されます。

個人で高度なインターネットセキュリティを導入しているケースは少なく、リモートワークをする際は情報漏洩に気をつけなければなりません。特に公共のインターネット環境は通信が暗号化されていないケースが多く、さらにリスクが高まります。

リモートワークを導入する際は、事前に機器の取り扱いやデータへのアクセスに関する社内ルールの整備が大切です。

 

リモートワークのデメリットを解消する5つの対策


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リモートワークは、デメリットがあるからといって導入を諦める必要はありません。

リモートワークで対応できる業務があることが前提ですが、導入前に準備と対策を行うことで多くのデメリットを解消できます。

ここでは、リモートワークのデメリットを解消する5つの対策をご紹介します。


コミュニケーションツールの導入

リモートワークにともなう従業員同士のコミュニケーション不足は、ツールの導入で解消できます。

コミュニケーションツールは大きく分けて、Web会議システムとビジネスチャットの2つです。Web会議システムは、距離や場所に関係なく従業員同士がお互いの顔を見て会話ができ、資料や画面の共有をしながらコミュニケーションがとれます。

また、ビジネスチャットについてはSNSに近い操作性をもち、気軽にやり取りが可能です。


勤怠管理ツールの導入

リモートワークの導入を見送る要因として大きいのが、勤怠管理の難しさです。

従業員が目に見える場所にいないため、企業としては仕事の進捗具合や勤務時間が心配になることもあるでしょう。しかし、勤怠管理ツールを導入することで、出退勤だけでなく出勤日数や残業時間を一括で管理できます。

集計も自動で行われるため、労務管理業務の効率化にも有効です。


セキュリティの強化

リモートワークの導入に慎重になる企業が多い要因として、情報漏洩への懸念が挙げられます。

情報漏洩を防止するためにはセキュリティの強化が必要不可欠であり、リモートワーク導入前の整備が望ましいです。

セキュリティの強化には、ウィルス対策ソフトの導入やデータのパスワード管理が効果的です。また、リモートワークをする従業員に対してセキュリティの大切さやトラブル時の対応方法に関する研修を行うことで、さらにリスクの軽減につなげられます。


クラウドサービスの活用

リモートワークを導入する場合、情報の管理やアクセス方法が課題となります。

クラウドサービスを活用することで書類や資料を一括で管理でき、必要に応じてアクセスできる仕組みを構築できます。オンライン上にデータが保管されるため、万が一リモートワーク中に端末や機器が紛失・故障しても安心です。

また、中には自動でバックアップをとるサービスもあるため、自社のニーズに沿って選択できます。


社内ルールの見直し

リモートワークは通常の働き方と異なる点が多く、従来の社内ルールや就業規則に当てはまらないケースが多いです。

リモートワークを適切に導入するためには、社内ルールや就業規則の見直しが必要になります。

社内ルールはリモートワークの実施範囲や対象者、評価方法が含まれ、事前に決めておくことでスムーズな導入が実現できます。

 

まとめ


この記事では、リモートワークのデメリットとその解消方法について詳しく解説しました。

リモートワークはメリットが多いのは確かです。しかし、デメリットを把握せずに導入してしまうと、かえって企業にとって損失となる可能性があります。

事前にデメリットを把握し、リモートワークが本当に自社に向いているのか見極めることが大切です。

リモートワークを導入する目的を明確にし、事前準備と対策を行うことで企業と従業員にとって大きなメリットとなるでしょう。

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