商品・サービスに対する問い合わせやクレーム対応、営業などを行うコールセンターは、企業と顧客をつなぐ窓口であり、「企業の顔」ともいえる存在です。
これまではオフィス勤務が必須と思われていたコールセンターですが、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響を受けて在宅ワーク(テレワーク・リモートワーク)が普及してからは、在宅コールセンターを導入する企業が増加しています。
この記事では、在宅コールセンターの求人を集める方法、注意点やポイントなどについて解説します。ぜひ、優秀な在宅コールセンターのオペレーター探しに役立ててみてください。
コールセンターの在宅化には生産性向上、コスト削減、BCP対策、離職率低下など多くのメリットがあります。
また「外出が難しい人でも在宅で仕事ができる」「ワークライフバランスの実現につながる」など、働く側にも多くのメリットを提供できる方法です。
家事や育児、介護などなんらかの事情でこれまで外で働くことができなかった人たちにも働く機会を提供できるため、人材不足の解消、優秀な人材の確保にもつながります。
一般社団法人日本コールセンター協会が公表する「『2021年度 コールセンター企業 実態調査』 報告」によれば、在宅テレコミュニケーターをすでに採用している企業は37%(13社)という結果が出ています。
2019年度には38社が採用について「予定なし」としていたものの年々減少し、働き方改革やBCP対策などを目的としてコールセンターを在宅に切り替えている企業が増加しているようです。
出典:『2021年度 コールセンター企業 実態調査』 報告(一般社団法人日本コールセンター協会)
企業と顧客をつなぐ大切な接点であるコールセンターですが、業務上のストレスが多いといわれており、早期退職者や離職率が課題の一つです。
在宅ワークという柔軟な働き方を提供することで、企業の課題を解決しながら、従業員の働きやすさも向上させられるでしょう。
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在宅コールセンターの求人・人材募集方法には、求人媒体(求人サイト)、人材紹介会社の利用、自社サイトなどさまざまな方法があります。
ここからは、それぞれの方法について詳しく解説します。
厚生労働省の認可を受けて有料職業紹介事業を行う、人材紹介会社を利用する方法があります。求める人材の要件を人材紹介会社に伝え、それに適した人材を紹介してもらうというサービス内容です。
成功報酬型のため採用するまで費用がかからないことが一般的で、手間を掛けずに自社の求める人材とマッチした求職者を見つけられることがメリットです。
人材派遣会社から、スタッフを派遣してもらうことも可能です。自社で正社員やアルバイトを採用しなくても人員を補充でき、コストを抑えられます。
派遣スタッフの場合、繁忙期など必要な時期に必要なだけ人材を集めることも可能なため、柔軟な人員調整が可能です。
人材派遣会社に登録している人材の中から自社のニーズに合った人材を選考し、提案してくれるため、教育にかかる時間やコストも削減できます。
求人に特化した情報を掲載している求人媒体を利用する方法は、大きく「Web媒体」と「紙媒体」の2つがあります。
Web媒体は、インターネット上の求人サイトに求人広告を掲載する方法です。近年はスマホで仕事を探す求職者が多いため、より多くの人に認知を広められます。
この他、有料で購入する求人情報誌や無料のフリーペーパーといった紙媒体も存在します。
国の機関であり、全国各地にあるハローワークでは、求人そのものは無料のため、コストを抑えて採用活動が行えます。
ただし、求職者のスキルにはばらつきがあるため、求人票には、スキルや経験要件をきちんと明示する必要があるでしょう。
TwitterやFacebookといったSNSを活用して、企業情報や日々の業務などについて情報発信を行い、求職者にアピールするのも一つの方法です。
企業と求職者の双方向なコミュニケーションができ、応募意欲を高められます。
自社のコーポレートサイトのコンテンツを充実させて、自社サイト経由で求職者を探すのも基本的な求職者集客方法の一つです。
自社が運営する採用に特化した「採用オウンドメディア」での求人は、自ら自社の魅力を発信でき、効果的でスムーズな採用活動が行えるとして近年注目を集めています。
自社サイトの場合、一度記事を作成すればインターネット上で閲覧され続け、SNSでのシェアも期待できることがメリットです。更新頻度を高めれば、記事やサイトの評価が上がり、検索結果で上位表示されやすくなります。
リファラル採用は、社員から自社に合いそうな知人や友人を紹介してもらい、採用する方法です。社員紹介採用とも呼ばれます。ミスマッチが起きにくく、採用コストも削減できる方法です。
ここからは、在宅コールセンターの人材を募集する際の注意点やポイントをご紹介します。ポイントを押さえて、優秀なオペレーターの確保につなげましょう。
実際に在宅コールセンターを稼働させてから業務環境を構築しようとすると、環境を整えるまでに時間がかかります。
必要なツールやシステムはあらかじめ用意しておき、問題なく業務が行えるかを確認しておくとスムーズに導入できるでしょう。
コールセンターは顧客からの問い合わせだけでなく、クレーム対応も行わなければなりません。
そのため最低限の言葉遣いやビジネスマナーが欠かせず、また、相手の言いたい事を読み取る力など、対人スキルに自信がある人が向いているでしょう。
これまでの営業経験や接客経験などは、しっかりチェックしておきたいポイントです。
上司や同僚など、他の人の目がない在宅勤務では、自己管理の徹底や、計画性、自発的に動けるかどうかが重要です。在宅勤務に適した人材であるかどうかも、事前にチェックしておきましょう。
在宅コールセンターに適したシステムなども登場しているため、これらを活用して在宅での応対品質維持につなげるのも効果的です。また、求職者のネットワーク環境も事前に確認しておきましょう。
他社より条件のいい魅力的な仕事であったとしても、それを求人広告でうまく伝えられないと、思うように求職者が集まらない可能性があります。前述したように、コールセンターの募集は増えていますので、工夫を凝らして自社の強みを伝えたいところです。
求職者に自社の魅力をわかりやすく伝えるために、自社の強みを明確にし、具体的に言語化しましょう。業界内での自社の強み・弱みをリストアップしたり、アンケートなどで顧客の声を聞くと自社の強みの把握につながります。
ただ人材を募集するだけでは、本当に求めている人材が集まらない可能性があります。
自社に合った人材を採用するためにも、求める能力や人物像などをあらかじめ明確にしておきましょう。さらに、それを採用に関わるメンバー内で共有しておくことで、採用のミスマッチを防ぐことにつながります。
求人広告を作成する際は、自社の魅力をアピールするだけでなく、「求職者目線で魅力的な内容」にする必要があります。
「育児や家事と両立がしやすい職場」「能力・成果に応じて給与アップ」など求職者が魅力を感じる、わかりやすいキャッチコピーを入れるといいでしょう。
求職者はよりよい条件の職場を求めて、いくつもの求人情報を比較します。中でも特に注目されるのが、労働時間や給与といった「労働条件」です。
他社に比べて明らかに条件が劣っているように見えると人材が集まりにくくなってしまうため、他社の求人広告と比較し、自社の魅力をアピールできるような内容にするといいでしょう。
求人広告を見た求職者が、就職したらどのような流れで仕事をするのかを具体的にイメージできる内容にすると、応募ハードルを下げられます。
賃金について明確にしておくのはもちろん、業務内容・教育制度・研修場所などを具体的に記載しておきましょう。詳細を記載しておくことで、採用後のミスマッチ防止にもつながります。
コールセンターは慢性的な人材不足といわれています。コールセンターの在宅化は、人材不足という課題を解決しつつ、求職者にも働きやすい環境を提供できるなど多くのメリットがある方法です。
多様な働き方への対応は、ストレスが多く離職率が高いといわれるコールセンターの離職防止にも役立つでしょう。
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