[ヒューマンリソシア調査]2022年度版:データで見る世界のITエンジニアレポートvol.5
総合人材サービス会社のヒューマンリソシア株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:御旅屋 貢、以下「当社」)はこのたび、「2022年度版:データで見る世界のITエンジニアレポートvol.5」を発表いたしました。
本レポートでは、国際労働機関(ILO)の公表データや各国の統計データをベースとした独自分析により、世界109カ国のIT技術者数は約2,517万人と推計。世界的に新型コロナの影響を大きく受ける中においても、世界のIT技術者は約113万人増え、4.7%増加していることが明らかとなりました。
本レポートでは、国際労働機関(ILO)の公表データや各国の統計データをベースとした独自分析により、世界109カ国のIT技術者数は約2,517万人と推計。世界的に新型コロナの影響を大きく受ける中においても、世界のIT技術者は約113万人増え、4.7%増加していることが明らかとなりました。
【本件のポイント】
●世界109カ国を調査、IT技術者は前年比4.7%増の約2,517万人と推計
●台頭する中南米と、拡大が続くヨーロッパ各国 ●日本はIT技術者数で世界4位、前年より10万人増加の一方、伸び率は22位に留まる |
※出典元等の詳細は、本レポート最後に記載しています。
世界109カ国のIT技術者数は、推計約2,517万人
世界109カ国のIT技術者数は、推計2,517万人となりました。中国やインドなどIT技術者輩出国を擁するアジア・太平洋地域で898.5万人、米国を含む北米・中南米で698.4万人、そしてヨーロッパは813.0万人となりました(図表1)。
続いて、世界のIT技術者数の地域別占有率では、世界のIT技術者の35.7%をアジア・太平洋地域が占めています。なお米国を含む北米・中南米地域が27.7%、ヨーロッパ地域が32.3%となりました(図表2)。
IT技術者数トップは514万人の米国、2位中国、日本は132万人で4位
各国のIT技術者数を国別でみると(図表3)、米国がトップで514.0万人、2位が281.4万人の中国(※1)、3位が226.7万人のインドと続きました。続いて4位は日本で、前年122万人より10万人増えた132.0万人、5位は114.0万人のドイツが入りました。1位から5位は2021年調査(※2)と順位の変動はありませんでした。
6位は前回8位のブラジルで、14.3万人増の106.4万人、7位イギリス、8位ロシア、9位韓国、10位フランスと続きました。
6位は前回8位のブラジルで、14.3万人増の106.4万人、7位イギリス、8位ロシア、9位韓国、10位フランスと続きました。
※1 中国は推計値(情報通信業就業者に、同地域のIT技術者を占める割合の平均値を掛け合わせて算出しています)。
※2 「2021版:データで見る世界のITエンジニアレポートvol.4 [独自推計]世界93カ国のIT技術者は約2,257万人」 参照: https://corporate.resocia.jp/info/news/2021/20210927_itreport04
※2 「2021版:データで見る世界のITエンジニアレポートvol.4 [独自推計]世界93カ国のIT技術者は約2,257万人」 参照: https://corporate.resocia.jp/info/news/2021/20210927_itreport04
世界のIT技術者数は約113万人増加し、前年比4.7%増加
続いて、各国のIT技術者数の最新データと、データを収集できた直近の前年と比較したところ(※3)、世界全体で、IT技術者数は約113万人増加しており、前年比4.7%増加していることがわかりました。また全ての地域でIT技術者が増えています(図表4)。
地域別では、ヨーロッパが5.8%の増加と、順調にIT技術者が増えています。また北米・中南米では、IT技術者数1位の米国が1.9%増加しているほか、6位のブラジルを含む中南米各国にてIT技術者が大きく増え、地域全体で6.0%増となりました。一方、世界の35.7%のIT技術者を擁するアジア・太平洋地域は、2.7%増であるものの、世界計の4.7%を大きく下回っています。
※3 データを収集できた最新年と前年数値を比較しています。前年データが取得できない場合は、直近年と比較しています。増減率は増減数÷直近前年数にて算出しています。また前年(直近年)のデータが取得できなかったアフリカの12カ国は対象外として算出しています。
IT技術者の増加数トップは中国、日本は10万人増で3位に入るが、増加率では22位
IT技術者の増加数を国別でみる(※4)と、中国が推計18.4万人増でトップ、続いて14.3万人増のブラジルが2位となりました。日本は10.0万人増加で3位、米国は9.5万人増加で4位に入りました(図表5)。
ブラジル、アルゼンチンと2カ国がランクインした南米地域、またヨーロッパではフランス、オランダ、イギリス、スペインの4カ国がトップ10位に入り、南米およびヨーロッパの増加が際立ちます。
※4 最新年データと前年データを取得できた53カ国を対象としています。
続いてIT技術者の増加率を国別にみると(※4)、1位は55.1%増加したペルー、2位に51.1%増のアルゼンチン、3位は43.9%増のキプロスが入りました。その他中南米地域では、コスタリカ、チリ、ウルグアイがランクイン、ヨーロッパも計5カ国がランクインし、中南米とヨーロッパがトップ10を占めました(図表6)。
一方、IT技術者の増加数で3位となった日本は8.2%増で、増加率は22位にとどまりました。またIT技術者数で1位の米国は1.9%増の36位となりました。
なお最新年のデータが取得できていないためランキングに含めていませんが、参考値として、中国は2020年の増加率が7.0%増(推計)、インドの2019年の増加率は▲3.9%でした。
IT技術者の割合が高いヨーロッパ各国、1位のスウェーデンは就業者の約5%がIT技術者
就業者のうちIT技術者が占める割合を算出したところ、109カ国全体では、0.9%となりました。地域別にみてみると、就業者のうち最もIT技術者の割合が高いのは、2.4%のヨーロッパとなり、北米・中南米地域が1.9%と続きました(図表7)。IT技術者数が最も多いアジア・太平洋地域では、IT技術者の割合は0.5%で、世界平均より低い結果となりました。なお、2021年調査までは各国の総人口に占める割合を算出していましたが、本調査では、各国の就業者数に占めるIT技術者の割合を算出しています。
また、就業者におけるIT技術者の割合を国別に見てみると(図表8)、1位は5.04%のスウェーデン、2位は4.88%のアイルランド、そして3位には4.86%のイスラエルが続きます。その他、ラトビア、フィンランド、エストニア、デンマークといった北ヨーロッパ各国がランクインしており、上位10カ国中イスラエルを除く9カ国をヨーロッパが占めています。
日本は37位の1.98%にとどまり、就業人口に占めるIT技術者は少ないと言えます。なおアジア地域では、最上位が19位の韓国で2.82%、米国は、3.37%で12位となりました。
ヒューマンリソシア調査 「データで見る世界のITエンジニアレポート」について
国際労働機関(ILO)や経済協力開発機構(OECD)、各国の統計データを元に、世界のIT技術者の動向を俯瞰的に把握することを目的に、2020年より調査結果を公開しています。過去の調査結果は、以下よりご確認いただけます。
- 「92カ国をデータでみるITエンジニアレポートvol.1」
存在感高まるIT大国の米・中・印と、注目の北欧諸国をはじめとしたヨーロッパ地域
https://corporate.resocia.jp/info/news/2020/20200325_investigation - 「92カ国をデータでみるITエンジニアレポートvol.2」
世界のIT技術者の給与ランキング、日本は92カ国中18位、伸び率は年5.9%増で20位
https://corporate.resocia.jp/info/news/2020/20200515_investigation - 「92カ国をデータでみるITエンジニアレポートvol.3」【世界の大学等におけるIT教育について独自調査】
圧倒的なIT人材輩出数のインド、日本は減少傾向と、IT人材供給力の低下が明らかに
https://corporate.resocia.jp/info/news/2020/20200702_investigation - 「2021版:データで見る世界のITエンジニアレポートvol.4」
[独自推計]世界93カ国のIT技術者は約2,257万人
https://corporate.resocia.jp/info/news/2021/20210927_itreport04
ヒューマンリソシア 海外ITエンジニア派遣 「Global IT Talentサービス」 について
世界各国から優秀なITエンジニアを採用し、国内企業に派遣するグローバルプロジェクト。世界50を超える国から800名以上を採用し、国内企業に派遣しています。日本語教育にて30 年以上の実績をもつグループ会社のノウハウを活用し、ITエンジニアとして必要な日本語力を育成したうえで、顧客企業のITプロジェクトに派遣しています。●サービスサイトURL: https://git.resocia.jp
調査に関する出典/備考
1)IT技術者数について
・国際労働機関(ILO)のデータベースにて、情報通信業就業者の中で、国際標準職業分類 で「専門職」「技師、准専門職」に分類された人としています。なお、2022年10月調査実施時に公表されている最新データを使用しています。
・日本については、「労働力調査」のデータを使用しています。
・米国については、「米国労働省労働統計局」のデータを使用しています。
・中国、台湾、香港、ニュージーランドについては、IT技術者数のデータが取得できなかったため、同地域の他の国における情報通信業就業者に占めるIT技術者の割合の平均値と同等にIT技術者が存在すると仮定して算出しています。
2)就業人口について(図表6および図表7)
・国際労働機関(ILO)のデータベースより、全就業者数を使用しています。
・2021年度版までは各国の人口と比較していましたが、本調査では、就業者数に占めるIT技術者を算出しています。
3)調査対象とした109の国・地域(略称、カッコ内は最新データ取得年、また*は今回新たに調査対象とした国となります)
<アジア・太平洋:19カ国・地域>
中国(2020年推計)、インド(2019年)、日本(2021年)、韓国(2021年)、インドネシア(2015年)、フィリピン(2020年)、ベトナム(2021年)、台湾(2020年推計)、パキスタン(2021年)、タイ(2020年)、マレーシア(2020年)、バングラデシュ(2017年)、香港(2016年推計)、シンガポール(2021年)、スリランカ(2019年)、ミャンマー(2020年)、カンボジア(2019年)オーストラリア(2020年)、ニュージーランド(2015年推計)
<北米・中南米:15カ国>
アメリカ(2021年)、ブラジル(2021年)、メキシコ(2021年)、アルゼンチン(2021年)、チリ(2021年)、ペルー(2021年)、エクアドル(2021年)、ボリビア(2020年)、グアテマラ(2019年)、ドミニカ共和国(2021年)、コスタリカ(2021年)、ウルグアイ(2021年)、ホンジュラス(2020年)、エルサルバドル(2021年)、パナマ(2021年)
<ヨーロッパ:41カ国>
イギリス(2019年)、ドイツ(2021年)、フランス(2021年)、オランダ(2021年)、ベルギー(2021年)、スイス(2021年)、オーストリア(2021年)、アイルランド(2021年)、ルクセンブルク(2021年)、スペイン(2021年)、イタリア(2021年)、ポルトガル(2021年)、ギリシャ(2021年)、セルビア(2021年)、クロアチア(2021年)、スロベニア(2021年)、北マケドニア(2021年)、マルタ(2020年)、モンテネグロ(2020年)、ロシア(2021年)、ポーランド(2021年)、ウクライナ(2017年)、ルーマニア(2021年)、チェコ(2021年)、ハンガリー(2021年)、ベラルーシ*(2021年)、ブルガリア(2021年)、スロバキア(2021年)、モルドバ(2021年)、スウェーデン(2021年)、デンマーク(22021年)、フィンランド(2021年)、ノルウェー(2021年)、ラトビア(2021年)、リトアニア(2021年)、エストニア(2021年)、アイスランド(2021年)、ジョージア(2020年)、キルギス(2020年)、アルメニア(2020年)、キプロス(2021年)
<中東:7カ国>
トルコ(2021年)、イスラエル(2020年)、アラブ首長国連邦(2021年)、イラン(2020年)、カタール(2020年)、ヨルダン(2020年)、オマーン*(2021年)
<アフリカ:27カ国>
エジプト(2020年)、カメルーン(2014年)、アルジェリア(2017年)、エチオピア(2021年)、ガーナ(2017年)、セネガル(2019年)、モーリシャス(2019年)、ザンビア(2019年)、ルワンダ(2019年)、マリ(2020年)、ブルンジ*(2020年)、タンザニア*(2020年)、ウガンダ*(2017年)、ケニア*(2019年)、ブルキナ・ファソ*(2018年)、コートジボワール*(2017年)、カーボベルデ*(2017年)、リベリア*(2017年)、ニジェール*(2017年)、シエラレオネ*(2018年)、トーゴ*(2017年)、ボツワナ*(2020年)、レソト*(2019年)、ナミビア*(2018年)、エスワティニ*(2016年)、アンゴラ*(2014年)、コンゴ*(2012年)
4)その他
・調査結果の構成比は、小数点以下を四捨五入して算出しているため、合計値は必ずしも100%とはなりません。
・IT技術者数の世界計は、百人以上の合計値で算出しています。
・国際労働機関(ILO)のデータベースにて、情報通信業就業者の中で、国際標準職業分類 で「専門職」「技師、准専門職」に分類された人としています。なお、2022年10月調査実施時に公表されている最新データを使用しています。
・日本については、「労働力調査」のデータを使用しています。
・米国については、「米国労働省労働統計局」のデータを使用しています。
・中国、台湾、香港、ニュージーランドについては、IT技術者数のデータが取得できなかったため、同地域の他の国における情報通信業就業者に占めるIT技術者の割合の平均値と同等にIT技術者が存在すると仮定して算出しています。
2)就業人口について(図表6および図表7)
・国際労働機関(ILO)のデータベースより、全就業者数を使用しています。
・2021年度版までは各国の人口と比較していましたが、本調査では、就業者数に占めるIT技術者を算出しています。
3)調査対象とした109の国・地域(略称、カッコ内は最新データ取得年、また*は今回新たに調査対象とした国となります)
<アジア・太平洋:19カ国・地域>
中国(2020年推計)、インド(2019年)、日本(2021年)、韓国(2021年)、インドネシア(2015年)、フィリピン(2020年)、ベトナム(2021年)、台湾(2020年推計)、パキスタン(2021年)、タイ(2020年)、マレーシア(2020年)、バングラデシュ(2017年)、香港(2016年推計)、シンガポール(2021年)、スリランカ(2019年)、ミャンマー(2020年)、カンボジア(2019年)オーストラリア(2020年)、ニュージーランド(2015年推計)
<北米・中南米:15カ国>
アメリカ(2021年)、ブラジル(2021年)、メキシコ(2021年)、アルゼンチン(2021年)、チリ(2021年)、ペルー(2021年)、エクアドル(2021年)、ボリビア(2020年)、グアテマラ(2019年)、ドミニカ共和国(2021年)、コスタリカ(2021年)、ウルグアイ(2021年)、ホンジュラス(2020年)、エルサルバドル(2021年)、パナマ(2021年)
<ヨーロッパ:41カ国>
イギリス(2019年)、ドイツ(2021年)、フランス(2021年)、オランダ(2021年)、ベルギー(2021年)、スイス(2021年)、オーストリア(2021年)、アイルランド(2021年)、ルクセンブルク(2021年)、スペイン(2021年)、イタリア(2021年)、ポルトガル(2021年)、ギリシャ(2021年)、セルビア(2021年)、クロアチア(2021年)、スロベニア(2021年)、北マケドニア(2021年)、マルタ(2020年)、モンテネグロ(2020年)、ロシア(2021年)、ポーランド(2021年)、ウクライナ(2017年)、ルーマニア(2021年)、チェコ(2021年)、ハンガリー(2021年)、ベラルーシ*(2021年)、ブルガリア(2021年)、スロバキア(2021年)、モルドバ(2021年)、スウェーデン(2021年)、デンマーク(22021年)、フィンランド(2021年)、ノルウェー(2021年)、ラトビア(2021年)、リトアニア(2021年)、エストニア(2021年)、アイスランド(2021年)、ジョージア(2020年)、キルギス(2020年)、アルメニア(2020年)、キプロス(2021年)
<中東:7カ国>
トルコ(2021年)、イスラエル(2020年)、アラブ首長国連邦(2021年)、イラン(2020年)、カタール(2020年)、ヨルダン(2020年)、オマーン*(2021年)
<アフリカ:27カ国>
エジプト(2020年)、カメルーン(2014年)、アルジェリア(2017年)、エチオピア(2021年)、ガーナ(2017年)、セネガル(2019年)、モーリシャス(2019年)、ザンビア(2019年)、ルワンダ(2019年)、マリ(2020年)、ブルンジ*(2020年)、タンザニア*(2020年)、ウガンダ*(2017年)、ケニア*(2019年)、ブルキナ・ファソ*(2018年)、コートジボワール*(2017年)、カーボベルデ*(2017年)、リベリア*(2017年)、ニジェール*(2017年)、シエラレオネ*(2018年)、トーゴ*(2017年)、ボツワナ*(2020年)、レソト*(2019年)、ナミビア*(2018年)、エスワティニ*(2016年)、アンゴラ*(2014年)、コンゴ*(2012年)
4)その他
・調査結果の構成比は、小数点以下を四捨五入して算出しているため、合計値は必ずしも100%とはなりません。
・IT技術者数の世界計は、百人以上の合計値で算出しています。
ヒューマンリソシアについて
総合人材サービス会社として、人材派遣、人材紹介、業務受託サービスを全国27拠点で展開しています。1988年創業以来、教育事業をバックボーンに多彩なサービスを展開するグループの総合力を活かし、「人材」に関する幅広いサービスを提供しています。
●ヒューマンリソシアWEBサイト: https://resocia.jp
ヒューマングループについて
ヒューマングループは、教育事業を中核に、人材、介護、保育、美容、スポーツ、ITと多岐にわたる事業を展開しています。1985年の創業以来「為世為人(いせいいじん)」を経営理念に掲げ、各事業の強みを生かし、連携しながらシナジーを最大限に発揮する独自のビジネスモデルにより、国内300拠点以上のネットワークでお客様に質の高いサービスを提供しています。
●ヒューマンホールディングスWEBサイト: https://www.athuman.com/
会社概要
ヒューマンリソシア株式会社
●代表取締役: 御旅屋 貢
●所在地: 東京都新宿区西新宿7-5-25 西新宿プライムスクエア1階
●資本金: 1億円
●URL: https://resocia.jp
■本件に関するお問い合わせ■
ヒューマンリソシア式会社 広報担当 吉田
E-mail: resocia-pr@athuman.com
■ヒューマングループに関するお問い合わせ■
ヒューマングループ 広報担当 若林、平
E-mail: kouhou@athuman.com